平成のオイルショック。
金曜日 曇り。夕方から雨。
原油がバーレル100ドルになりそうだ。オイルショックで大騒ぎしたのはもう30年ほど前になるが、その頃当時の通産省はサンシャイン計画というのをぶち上げて太陽熱とか太陽光発電の実用化に乗り出した。通産省のえらい人はオイルが1バーレル30ドルを超えたら太陽発電の方がメリットがあると云っていたのをよく覚えている。屋根の上の湯沸し装置が目につくようになったのはその頃だと思う。その後、省エネ技術の発達とか、原子力発電の普及で太陽発電の話題は萎んでしまったが、これだけオイル価格が高くなっても、政府がその頃の様に大騒ぎというより、省エネの掛け声をかけなくなったのは何故だろう。当時はエネルギーへの危機意識が浸透して、夜間照明も、テレビ放送も12時で打ち切っていた。今都会は夜中も煌々ととライトがついているし、テレビは24時間放映している。危機意識どころではない。
オイルの影響で穀物がエネルギー資源として使われるようになり、穀物輸入国の日本は食料資源の高騰に深刻な影響を受けるようになった。資源をすべて輸入に頼ってきたツケがまわってきたわけだ。
アメリカの住宅ローン焦げ付き問題で損失を蒙ったファンドが日本の株を売ってオイルの投機にまわし始めたので、株は暴落しオイルは暴騰している。半年前までこんなことになるなど政府筋はなにも情報を流さなかった。
気のせいか、街でトイレットペーパーを抱えている人が目につくようになった。こうした国民生活への深刻な影響をどうしようとするのか、今の国会の動きをみていると頼りになることが何もない。政府の関心はアメリカへの給油と、財政破綻を償うための増税だけではないのか といいたくなる。
